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大人の発達障害の方に適した仕事は?働き方や職場選びのポイントを解説

目次

発達障害のある大人の方で、「うまく仕事ができないことがある」「自分に合った仕事がみつからない」など働くことに悩みがある方もいるのではないでしょうか?

同じ発達障害という診断名でも、個人個人で得意不得意が異なり、仕事で困ることにも違いがあります。

いろいろな例を参考にして、自分の傾向と対策を立てていくことで、自分に合った職場を見つけることや働くことの困難さを軽減させていくことができます。

ここでは大人の発達障害のある方によく見られる特徴や困りごと、向いている仕事などを紹介しますので、自分に合った働き方を見つける参考にしてみてください。

大人の発達障害にみられる特徴


発達障害とは、生まれつきの脳機能の偏りにより生じる行動や考え方の特徴と、周りの環境とのミスマッチにより日常生活や仕事などに影響が出る障がいのことです。

発達障害は生まれつきのものなので途中で発症するわけではありませんが、子供と大人では困りごとの傾向が異なることから、「大人の発達障害」と分けて呼ぶことがあります。

発達障害には「ASD」「ADHD」「LD/SLD」などの種別があり、それぞれに特徴や困りごとの傾向が異なっています。まずはそれぞれを簡単に紹介します。

種類 主な特性
ASD(自閉スペクトラム症) 対人関係やコミュニケーションに困難を感じやすい、興味関心の偏りがある、特定のこだわりなどがあるといった特徴がある発達障害の一つです。
ADHD(注意欠如・多動症) 不注意(注意が持続しない)、多動性(じっとしているのが苦手)、衝動性(思いついたことをすぐに実行したくなる)という特徴のある発達障害の一つです。
LD/SLD(学習障害/限局性学習症) 「読む」「書く」「計算する」といった特定の学習に困難がある発達障害の一つです。

※参照元:国立精神・神経医療研究センター「こころの情報サイト 発達障害(神経発達症)」

今あげた特徴はあくまで傾向として見られるもので、実際には個人個人の性格や得意不得意、周りの環境などによって変わってきます。

また、子供の頃は学校での勉強やクラスメイトとの関係で悩むことが多いといわれていますが、大人の場合は仕事で難しさを感じることが多いようです。

今回は大人の発達障害のある方の仕事を中心にお伝えしていきます。

発達障害のある方が仕事で抱えやすい困りごと


発達障害のある方が仕事で抱えやすいといわれている困りごとと、その対策について紹介していきます。

先ほどお伝えしたASD、ADHD、LD/SLDの順番に紹介しますが、診断名が同じでも人によって困りごとは異なります。

まずは傾向としてとらえて、自分に当てはまるものがあれば対策を参考にしてください。

ASDの場合

ASDはあいまいな表現や言葉の裏を読むのが苦手で対人関係やコミュニケーションに困難を感じることや、興味関心の偏り、特定の物事へのこだわりが強いという特徴があると言われています。

人によっては視覚過敏などの感覚過敏(またはその逆の感覚鈍麻)がある方もいます。

なお、ASDとは、以前はアスペルガー症候群、広汎性発達障害、自閉症と呼ばれていたものが統一されてできた診断名です。

ASDのある方が仕事で困りやすいことの例はこちらです。

【ASDによる仕事に関する困りごと】

  • 暗黙のルールなどがわからずに対人関係で悩むことがある
  • あいまいな指示を受けると理解が難しいことがある。
  • 突然の変更などに対して臨機応変な対応が難しいことがある
  • 音や光の影響など自身の苦手な環境では集中しづらいことがある

明文化されていないことやあいまいな指示の理解が苦手な傾向があるため、社内ルールなどは文章など目に見える形で教えてもらうことや、「早めに」などのあいまいな指示があった際にはその都度具体的な内容を確認するようにする、といった対策があります。

また、こだわりの強さなどから臨機応変な対応が苦手な場合は、変更の可能性がある業務は先に知らせてもらうことや、変更内容は文章で教えてもらう、変更があった際は心を落ち着ける時間をもらうといった方法があります。

周囲の音や光を強く感じて業務がしづらい場合は、席を奥の方に変えてもらうことや、イヤーマフなどのツールの使用を許可してもらうなど、刺激を減らすための対策があります。

ADHDの場合

ADHDのある方は、不注意、多動性、衝動性という特徴があり、そのことと職場環境との兼ね合いにより困りごとが生じやすくなっています。

ADHDのある方の仕事での困りごとは以下のような例があります。

【ADHDによる仕事に関する困りごと】

  • スケジュール管理が苦手で納期に遅れることがある
  • 業務の優先順位がつけられないことがある
  • マルチタスクが苦手な傾向がある
  • 忘れ物やなくしものが多いことがある

スケジュール管理が苦手で、気づくと納期が過ぎているといった困りごとがある場合は、依頼されたときにスマホやパソコンなどのアラーム機能で必要な時間に通知が来るように設定しておくといった方法があります。

一度に複数の業務を抱えると優先順位がつけられなくなってしまう、マルチタスクが苦手な傾向がある、という方はTODOリストが効果的です。

TODOリストはやるべきことを項目別に記載しておき、終わったら消していくリストのことで、紙のほかにスマホのアプリなどもあります。

取り組むことが視覚的にわかるようになるため、目の前のことに集中しやすくなる効果があります。

忘れ物やなくしものが多い方の対策としては、しまう場所を明確にすることが挙げられます。

自室や職場のデスク、ロッカーを箱などで仕切っておき、どこに何をしまうかをあらかじめ決めておく方法です。

しまう場所も取り出す場所も一定のため、つい忘れてしまうことや失くしてしまうことを減らす効果があります。アラームと組み合わせるとより効果的です。

また、書類などをなくすことが多い場合も、デスクにしまうものの名前を書いたファイルを用意しておき、そこに入れるようにするといった応用方法もあります。

ファイルは色分けするなど自分が判別しやすい工夫をするといいでしょう。

LD/SLDの場合

LD/SLDのある方は、仕事でも読み、書き、計算の部分で困ることが多いようです。

LD/SLDのある方の困りごと例は以下になります。

【LD/SLDによる仕事に関する困りごと】

  • 漢字の多い書類を読むのに時間がかかることがある
  • 計算が必要な業務が苦手な傾向がある
  • メモを取るのが苦手な傾向がある

漢字を読むことが苦手な場合は、マニュアルなどにフリガナを振る時間をもらうことや、メールなどは音声読み上げソフトを使用するといった対策があります。

計算が苦手な方は、電卓の持ち込みを許可してもらうことや、パソコンなどで計算を行うようにするなどツールを活用し、極力自身で計算する機会を減らすことが大事です。

メモを取るのが苦手な方は、指示はメールやチャットなどの文章でもらうことや、口頭の指示を録音させてもらい理解するといった方法もあります。

ここまで紹介してきた対策でツールの使用は職場の許可が必要となりますので、あらかじめ上司や人事の担当者などに相談してから使用するようにしましょう。

発達障害のある方に向いている仕事・職場


ここからは、発達障害のある方へ比較的向いている仕事や職場環境をお伝えします。

種類 向いている仕事の特徴
ASD ●業務内容が一定の仕事
●明確なマニュアルがある仕事
●興味関心が活かせる仕事
ADHD ●業務時間に融通か聞く仕事
●慎重さを求められることが少ない仕事
●行動力を活かせる仕事
LD/SLD ●ツールの使用がしやすい仕事
●苦手分野が避けられる仕事
●ノルマが厳しくない仕事


ここで挙げた仕事はあくまで傾向で、実際には具体的な業務内容や人間関係、これまでの経験との兼ね合いなどさまざまな要素が絡みます。仕事を探す際の一つの参考としてご活用ください。

ASDのある方に向いている仕事・職場

まずはASDのある方に向いている傾向のある仕事や職場環境を見ていきます。

【ASDのある方に向いている仕事・職場】

  • 業務内容が一定の仕事
  • 明確なマニュアルがある仕事
  • 興味関心が活かせる仕事

まず、臨機応変な対応が難しい方は、業務内容が日によって変化することが少なく一定のことをし続けることができる職場があります。

また、繁忙期がなく、業務の忙しさが変わる機会も少ない方が向いているといえるでしょう。

次に、業務の明確なマニュアルがある職場なら、あいまいな指示が苦手な方も比較的安心して続けることができるでしょう。

そして、自分の興味関心やこだわりを活かせる分野の仕事だと、やりやすいと感じることやモチベーションが保ちやすい傾向があります。

ほかにも、感覚過敏のある方は在宅勤務や少人数の会社、イヤーマフなどのツールが使いやすい職場など自身の苦手な刺激を避けられる環境を選ぶことも大切です。

ADHDのある方に向いている仕事・職場

今度は、ADHDのある方に向いていると思われる仕事や職場環境を紹介します。

【ADHDのある方に向いている仕事・職場】

  • 業務時間に融通か聞く仕事
  • 慎重さを求められることが少ない仕事
  • 行動力を活かせる仕事

時間管理に難しさを感じる方は、フレックスタイム制などの業務時間に融通がきく職場で働くことで、苦手を意識する機会を減らすことができるでしょう。

また、不注意や衝動的に行動することが多い場合は、細かい作業といった慎重さが求められる業務が少ない職場の方が向いているといえます。

ほかにも、じっとしていることが苦手な方は、その特徴を活かして体を動かす機会が多い職場が合っているといえるでしょう。

LD/SLDのある方に向いている仕事・職場

最後にLD/SLDのある方に比較的向いている仕事や職場環境をお伝えします。

【LD/SLDのある方に向いている仕事・職場】

  • ツールの使用がしやすい仕事
  • 苦手分野が避けられる仕事
  • ノルマが厳しくない仕事

LD/SLDのある方は、ツールを活用することが大事になるため、まずはツールの使用が認められている職場を選ぶことが大事です。

また、そもそも自身の苦手分野の業務が少ない職場選びも大切なポイントです。

ただ、仕事を続けるうちに苦手な分野で時間がかかることもあり得るため、ノルマが厳しくない職場の方が安心して働けるといえるでしょう。

発達障害は勤務先に伝えたほうがいい?


発達障害のある方で勤務先に障がいのあることを伝えるか悩むケースも少なくありません。

基本的には、お伝えしてきた対策を取るためにも、発達障害のことを伝えて上司や同僚の理解を得ておくことがよいでしょう。

伝え方のポイントは、診断名だけでなく「何が苦手で」「どうすればできるか」を伝えることです。

上司や同僚は障がいについての知識がない方も多いと思います。そこで具体的に業務で苦手なことと、こういうサポートがあったらできるようになると伝えることで、理解してもらいやすくなるでしょう。

また、上司や同僚に直接言うことが不安な方は、人事や社内のメンタルヘルス窓口などに伝える方法もあります。

ただ、職場の雰囲気などを考えて、どうしても伝えることが難しいという場合は、伝えやすい職場に転職することも方法の一つです。

自分自身がやりやすいと感じる方法を選択していきましょう。

障がい者雇用枠で働く選択肢もある

発達障害のある方は障害者雇用枠で働くという選択肢もあります。

障がい者雇用とは、障害者雇用促進法に定められた、企業などに障がいのある方を一定の割合で雇うことを義務付けた制度です。

2023年時点では、企業は従業員数のうち2.3%雇うことが定められています。

障がい者雇用枠で働くことで、障がいのことをあらかじめ知ってもらえることや、職場に担当者がいて面談などの機会が多い、合理的配慮が受けやすいといった比較的働きやすい環境が整っているといえます。

合理的配慮とは、障がいのある方が働きやすくなるように、過度の負担にならない範囲で職場が対応をする制度のことです。

先ほど挙げたスマホやイヤーマフなどのツールの使用許可も、合理的配慮として受けやすくなります。

ただ、障がい者雇用枠で働くためには、障害者手帳が必要になります。発達障害のある方は精神障害者保健福祉手帳が対象となる他、療育手帳が取得できる場合もあります。

申請には手続きが必要なため、検討される方は主治医や自治体の障害福祉窓口などへご相談ください。

発達障害のある方が活用できる就労サービス


発達障害のある方が働きやすい職場を探す際に活用できる就労サービスがあります。

自分だけで対策や仕事探しをしていて難しさを感じている方は、専門的なスタッフのいるサービスを活用することも方法の一つです。

【発達障害のある方が活用できる就労サービス】

  • 発達障害者支援センター
  • 就労移行支援事業所
  • 地域障害者職業センター
  • 障害者就業・生活支援センター
  • ハローワーク
  • 転職エージェント

発達障害者支援センター

発達障害者支援センターは、発達障害のある方やその家族などを対象に、日常生活や仕事に関する支援を提供している機関です。

令和4年時点で全国に87か所あり、都道府県自ら、または社会福祉法人やNPO法人などが運営しています。

相談や利用には障害者手帳は必須ではなく、受診するか迷っている方も相談することができます。

【発達障害者支援センターで受けられる支援内容】

相談支援      対人関係や金銭管理などの日常生活で困っていることの相談を受け付け、アドバイスを行っています。また、状況に応じて適切な支援機関の紹介を行う場合もあります。
発達支援  発達障害に関する相談を受け付けており、まだ診断を受けていない方に対して検査の実施や、医療機関の紹介などを行っています。
就労支援  マッチする職場探しなど働くことに関する悩みに対してのアドバイスや、ハローワークなど他の就労系の支援機関と連携し支援を行っています。そのほかにも、スタッフが職場に訪問しての業務調整などの働きやすくするためのサポートもしています。


このように発達障害者支援センターは、発達障害についての専門的な知識や経験があるスタッフがいて、相談に乗ってくれことが特徴といえます。

就労移行支援事業所

就労移行支援事業所とは、65歳未満の就職を希望する障がいのある方に向けて、就職のための訓練や就職活動のサポートを提供している就労サービスです。

令和3年時点で、全国に3,353か所あり、社会福祉法人やNPO法人、民間の株式会社などが運営をしています。

相談自体は障害者手帳がなくても可能です。利用も自治体の判断により障害者手帳がなくても可能となる場合があります。

また、就労移行支援事業所では求人の紹介は行っておらず、仕事探し自体はハローワークなどで利用者自身が行い、スタッフがそのサポートをするという位置づけのサービスです。

【就労移行支援事業所で受けられる支援内容】

業務スキルなどの訓練 事務訓練や作業訓練といった業務スキル向上の訓練や、障害理解やコミュニケーション、ビジネスマナーなどの職場で必要となるスキル獲得などの訓練を提供しています。
就職活動のサポート 一人ひとりの適性を把握して働きやすい職場環境や合理的配慮の整理や、書類添削、面接練習などの就職活動に関するサポートを行っています。
定着支援 就職後も定着支援として利用者とスタッフで定期的に連絡を取り合い、困ったことがあった際はアドバイスや職場との間に入っての業務調整などのサポートをしています。


このように、就労移行支援事業所では業務スキル向上など仕事に関する訓練を行うことができ、就職活動自体のサポートも受けることができるという特徴があります。

地域障害者職業センター

地域障害者職業センターは、障害のある方へ職業リハビリテーション計画を作成して働くための訓練などを提供する就労サービスです。

基本的に全国の都道府県に一つずつ設置されていて、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営しています。障害者手帳を所持していない方も利用が可能です。

【地域障害者職業センターで受けられる支援内容】

職業評価 スタッフとの面談や検査などの結果を踏まえて、今後の支援内容を定めた職業リハビリテーション計画を作成します。
職業準備訓練 計画に基づき、センター内や実習先で業務スキル向上のための訓練や、コミュニケーション能力など働くために大切なスキルの訓練を実施しています。
職場適応援助者支援 就職後も円滑に職場に慣れることや働き続けることを目的に、ジョブコーチと呼ばれる専門のスタッフを職場に派遣して業務調整などの支援を行っています。


地域障害者職業センターでは、働くための専門的な訓練を受けることができるとともに、就職後もジョブコーチの派遣を行っているという特徴があります。

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、障がいのある方が地域で自立した生活を営むために、仕事と日常生活両方の支援を提供している機関です。

令和5年時点で全国に337か所設置されていて、社会福祉法人、特定非営利活動法人、医療法人などが運営しています。

利用するためには障害者手帳は必須ではありません。

【障害者就業・生活支援センターで受けられる支援内容】

就職支援 働くことの悩みを聞いてアドバイスや訓練の提供、職場実習のあっせん、就職活動のサポートなどを他の機関とも連携しながら提供しています。
職場定着支援 就職が決まった後も定期的に利用者と面談などを行い、相談対応や職場への働きかけを通して職場への定着を支援しています。
日常生活への支援 健康管理や生活習慣形成のためのアドバイスや、金銭管理や他の福祉サービス利用についての相談への対応など幅広く日常生活のサポートをしています。


上記ように、障害者就業・生活支援センターは働くことだけでなく、健康管理や金銭管理など日常生活で困っていることへの対応も行っている点が特徴といえます。

ハローワーク

ハローワークは公共職業安定所といって、求人の紹介や雇用保険の手続きなど、雇用関係の業務全般を行っている機関です。

ハローワークには障がいのある方専門の相談窓口が設置されていて、相談から定着までの支援を提供しています。窓口の利用には障害者手帳は必須ではありません。

令和4年時点で全国544か所あり、厚生労働省が運営をしています。

【ハローワークで受けられる支援内容】

就職相談 障がいの知識があるスタッフが担当制で対応しており、働きやすい職場探しなどの就職に関する相談対応や求人検索の方法の指導などのサポートを提供しています。また、ハローワークによっては発達障害者雇用トータルサポーターという専門のスタッフがいる場合もあります。
就職活動のサポート 適性などを把握したうえでの求人の紹介や、書類添削、面接練習といった就職活動のサポートを行うとともに、働いた後も定着支援を提供しています。
セミナーなどの案内 就職に関する各種セミナーの開催や案内の他、一定期間働いた後に採用を決める障害者トライアル雇用制度、合同面接会などの案内や手続きも行っています。


ハローワークでは障がいのある方専門の窓口があり、求人の紹介など仕事に関する多くの業務を取り扱っている点が特徴的です。

転職エージェント

転職エージェントとは、専門のスタッフが企業と相談者の間をつなぎ、働き方の希望や適性に合わせた求人の紹介や就職活動のサポートを行うサービスのことです。

障がいのある方専門のサービスを提供している転職エージェントもあり、障がい者雇用に精通したスタッフが相談者の困りごとや得意不得意も踏まえて、マッチする求人の紹介など働くためのさまざまなサービスを提供しています。

相談は障害者手帳がなくても可能なことが多いですが、障がい者雇用枠で働く場合は取得が必要となることもあります。

【転職エージェントで受けられる支援内容】

求人の紹介 障がいのある方への支援の知識や経験のあるスタッフが、相談者との面談を通して特性や得意不得意、これまでの経験、希望する条件などを整理して、多くの企業の中からその方へ適した求人を紹介します。
就職活動のサポート 応募する求人を選んだあとは、就職活動の進め方のアドバイスや書類の書き方のレクチャー、面接の練習といった就職活動のサポートも行っています。
手続きの代行 相談者が就職活動に専念できるように、企業との面接の日程などの調整や内定後の入社手続きなどの代行サポートも行っています。
就職後のフォローアップ 希望の職場へ入社した後も、相談者が安定して働き続けるために連絡を取り合いながら相談対応を行う他、働く中で困ったことがあった際に職場への働きかけなど長く働くために必要なサポートを実施しています。

転職エージェントは専門のスタッフにより、相談者と企業双方の状況を考慮して、マッチする求人の紹介を受けることができるため、自分に合った職場が見つからずに悩んでいる方に合っているサービスといえるでしょう。

無料での相談を随時実施しているので、「これまで仕事が長続きしなかった」「一人で転職活動をするのに不安がある」という方も、一度ご相談ください。

まとめ

大人の発達障害のある方は、仕事をする中で「対人関係がうまくいかない」「苦手な業務に時間がかかる」「納期が守れない」など困りごとが生じることがあります。

発達障害にはASD、ADHD、LD/SLDなどの種別があり、それぞれに特徴が異なっています。

また、一人ひとりの得意不得意や職場環境などさまざまなことが要因となり、困難さを感じると言われています。

そのため、自分の傾向を把握して働きやすい職場を探していくことが安定して働き続けるために大事です。

一人で就職活動を進めていくことが難しいと感じる方は、発達障害のある方が利用できる就労サービスも使いながら、働きやすい職場を探していくといいでしょう。

【本記事監修者】
佐々木規夫様                        

産業医科大学医学部医学科卒業。
東京警察病院を経て、HOYA株式会社の専属産業医及び健康推進G統括マネジャーとして健康管理に従事。現在は上場企業や主要官庁を中心に産業医をしながら、精神科医としても勤務している。また、北里大学大学院産業精神保健学教室において、職場コミュニケーション、組織公正性に関する研究や教育を行なっている。
【資格】
産業医、精神科専門医、精神保健指定医、医学博士、日本産業衛生学会専門医・指導医、労働衛生コンサルタント、社会医学系専門医・指導医、メンタルヘルス法務主任者

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