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自律神経失調症で仕事がつらい時の対処法|休職後の復帰にむけて利用できる支援を紹介!

目次

「自律神経失調症」は、ストレスや生活習慣が原因となる神経性の病気です。症状の現れ方も不安定なため、仕事をする上で周囲に迷惑をかけてしまうと考えてしまう方は、多くいらっしゃるかもしれません。

本記事では、自律神経失調症の原因と仕事をする上での対策を紹介しています。

自律神経失調症の症状でお悩みの方は、ぜひ最後までご一読いただき、仕事上の参考にしてみてください。

自律神経失調症とは

自律神経失調症とは

自律神経失調症では、ストレスや不規則な生活習慣が誘因となり自律神経のバランスが乱れ、さまざまな心身の症状が現れます。

自律神経失調症は公式な病名ではなく、明確な診断基準がありません。さまざまな症状が出て病院で診察を受けても、悪いところが見つからないことがよくあります。

そのため、一般的な疾患の条件に当てはまらない場合に、自律神経失調症と判断されるケースも多いのです。

自律神経失調症という病名は幅広く使われており、たとえば「更年期障害」「うつ病」「パニック障害」などの症状までには至らないものを自律神経失調症と診断することがあります。

そのため、自律神経失調症と診断されても、自律神経失調症という診断名だけでは、障害者手帳の申請対象とならないことに注意が必要です。

自律神経失調症の種類と原因

自律神経失調症は、次の4つのタイプに分けられるといわれています。

それぞれの種類によって原因とされることが違い、その特徴も異なります。

【自律神経失調症の4つの種類】

  原因 特徴
本態性自律神経失調症 生まれつき自律神経が乱れやすい 低血圧や体力に自信のない方に多く見られる
神経症型自律神経失調症 心的な要因であることが多い 神経過敏や体調不良に敏感な方に多い
心身症型自律神経失調症 日常的なストレス 最も多く見られ、症状や重篤度はさまざま
抑うつ型自律神経失調症 慢性的なストレスによるうつ反応 几帳面・完璧主義の方に多い

 

自律神経失調症の主な症状

自律神経失調症に見られる症状は非常に多彩で、一概にこれという症状は決められません。よく見られる症状について次の表にまとめましたので、参考にしてください。

【自律神経失調症の主な症状】

主な症状 特徴
身体的症状 めまい、肩こり、疲れやすい、微熱、息切れ、頭痛、耳鳴り、立ちくらみ、下痢、便秘、吐き気、冷え性、手足のしびれ など
精神的症状 やる気がおこらない、落ち込みやすい、不安感、焦燥感、恐怖心、イライラ、不眠、怒りっぽくなる、集中力低下、記憶力低下 など

 

自律神経失調症は適切な治療で軽快する!

自律神経失調症は適切な治療で軽快する!

自律神経失調症の症状は人によって異なり、つらい症状が出ることも少なくありません。また、検査で明らかな異常が見られないことも多く、症状の重さが周囲に理解されないこともあります。

自律神経失調症は過度のストレスや生活の乱れなどが引き金となり、頭痛やめまい、食欲不振など様々な体調の不調を呈する疾患です。

また、自律神経失調症では、症状が軽くなったり、悪化したりを繰り返すことがあります。そのため定期的に受診して、かかりつけ医から症状のちょっとした変化へのアドバイスを受け、症状を悪化させないための対策を立てるようにしましょう。

自律神経失調症は、適切なストレス管理や規則正しい生活習慣を心がけるといった対策や、定期通院にて対症的な治療をおこなうことで、徐々に症状は快方に向かうでしょう。

自律神経失調症の方が仕事をするうえでの対策

自律神経失調症の方が仕事をするうえでの対策

自律神経失調症の方は、症状がひどくなると仕事に支障をきたしてしまう可能性があります。そうならないためにも、仕事と体調のバランスを保つ対策を取るとよいでしょう。

【自律神経失調症の方が実践したい対策】

  • 過度な残業は控えるようにする
  • 適宜、休憩を挟みながら進める
  • 体調が悪くなる兆候が見られたら早めにストレス対処する
  • 自分なりのリラックス方法を見つける
  • 規則正しい生活を送る
  • 産業医や主治医に相談をする など

体調が悪くなりそうな兆候が見られた場合は、我慢して仕事するのではなく、できるだけ早めに上記の対策を実践するようにしましょう。

自律神経失調症で仕事が辛いときはどうする?

自律神経失調症で仕事が辛いときはどうする?

自律神経失調症によって、どうしても仕事がつらいと感じられることもあるでしょう。その場合に取れる選択肢は、大きく分けて次の3つです。

【自律神経失調症で仕事が辛い時はどうする?】

  • 会社の人の理解を得る
  • 転職する
  • 休職・退職する

会社の人の理解を得る

職場の方に自身の状態を理解してもらうために、まずは説明することが大切です。

職場の理解を得られると、体調の変化や治療のための通院など、さまざまな配慮を得られる可能性が高まります。

どのような時にどういった配慮を得られるとよいか、具体的に細かく伝えられると望んだ配慮を受けられやすくなるでしょう。

【具体的な配慮の例】

  • フレックス出勤の導入
  • 時短勤務・在宅勤務を選べる
  • 体調悪化時の休憩
  • 通院時の遅刻・早退・中抜け
  • 仕事量の調整・残業しないことの許可 など

転職する

現在の仕事内容が自分にとってストレスとなっている場合、転職を考えるのも一案です。

自律神経失調症の原因かもしれない職場から離れ、新しい環境へ移ることを考えると、症状の軽快につながる可能性もあります。

転職エージェントやハローワークなどの就労サービスを利用する、家族や信頼できる方に転職の相談をしてみるなど、自身の負担にならない方法で職探しするとよいでしょう。

【働きやすいと考えられる職場環境の例】

  • 産業医の選任や相談窓口が設置されている
  • フレックスや裁量労働制が導入されている
  • 福利厚生が整っている
  • 職場が自宅から近い など

もし条件が合えば障害者手帳を取得して、障がい者雇用枠での転職を視野に入れてみるのも一つの方法です。

手帳が取得できれば、障がい者雇用枠を取り扱っている転職エージェントやハローワークに相談してみるとよいでしょう。

休職・退職する

仕事をすることがどうしてもつらい場合は、休職や退職も視野に入れるのも一つの方法です。

休職に関しては会社が就業規則において定めた内容が適用されます。

一般的には、休職には医師が療養が必要だと記した診断書が必要となるケースが多いため、休業の際は会社の就業規則を事前に確認するようにしましょう。

休職して職場を離れても、症状の改善の兆しが見られず、休職期間の満了までに仕事に復帰できそうもない場合、退職も選択肢として検討することになります。

医師や職場と相談してやむなく退職すると決めた場合は、退職届を届け出るのが一般的です。

就業規則では1ヶ月前などの定めをしていることが多くありますが、法律では2週間前に退職の意思を伝えれば、自由に退職できます。

円満に退職できるよう、事業者や医師と相談してみるとよいでしょう。

自律神経失調症の人が仕事復帰の際に利用できる支援機関

自律神経失調症の人が仕事復帰の際に利用できる支援機関

自律神経失調症が原因で休職・退職を余儀なくされた場合、復職時の不安をサポートしてくれる支援機関があります。

自律神経失調症は障害者手帳の交付対象ではない可能性が高いですが、障害者手帳を持たなくても利用できるサービスは多くありますので、事前に問い合わせてから訪問してみるとよいでしょう。

【自律神経失調症の人が利用できる支援機関】

支援期間 支援内容
障害者就業・生活支援センター 住居の近隣地域において、社会生活に対して一体的な支援を実施している。18歳以上で「精神障害者保健福祉手帳」「療育手帳」「身体障害者手帳」のいずれかをもつ方が対象。
地域障害者職業センター 障がいのある方に対して、職業リハビリテーションサービスを提供するサービス。障害者手帳を持たない方でも利用可能だが、雇用支援施策の適用される範囲が細かい部分で異なることがある。
就労移行支援事業所 病気や障がいが原因で求職中・離職中の方に対し、就労に必要な知識と能力の訓練を実施して一般就労を目指す通所型のサービス。「障害福祉サービス受給者証」があれば利用可能。
ハローワーク 全国に設置している公共職業安定所で、仕事に関する情報提供や就職相談など実施している。障害者手帳を持っていなくても障害者専門窓口の利用は可能。
転職エージェント 求職者個人にキャリアアドバイザーがつき、就職相談から就職後のフォローまで、一貫してきめ細やかなサポートを受けられるサービス。手帳の有無や利用条件は、それぞれの転職エージェントによって異なる。

 

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まとめ

自律神経失調症は人それぞれに症状が異なり、明確な診断基準がないため、周囲の理解を得られにくい一面があります。しかしながら、自律神経失調症は、適切にストレスを管理し治療をすれば、軽快する疾患です。
仕事上で困りごとがある場合は、周囲の理解を得られるかどうかもポイントとなります。

一人で悩みを抱え込まず、職場や周囲に相談してみるとよいでしょう。

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【本記事監修者】
佐々木規夫様            

産業医科大学医学部医学科卒業。
東京警察病院を経て、HOYA株式会社の専属産業医及び健康推進G統括マネジャーとして健康管理に従事。現在は上場企業や主要官庁を中心に産業医をしながら、精神科医としても勤務している。また、北里大学大学院産業精神保健学教室において、職場コミュニケーション、組織公正性に関する研究や教育を行なっている。
【資格】
産業医、精神科専門医、精神保健指定医、医学博士、日本産業衛生学会専門医・指導医、労働衛生コンサルタント、社会医学系専門医・指導医、メンタルヘルス法務主任者

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