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軽度知的障害のある方に向いている仕事|負担を減らす対策や仕事の探し方を紹介!

目次

軽度知的障害は知的障害の中の分類の一つで、知的発達に軽度の遅れがあって日常生活や仕事に支障が生じている状態のことです。

軽度知的障害の方は仕事では「業務を覚えるのに時間がかかることがある」「報告や連絡のタイミングがつかめないことがある」といったことなどで、働きづらさを感じている方もいます。

安定して働くためには、障がい特性や困りごとの対策例、自身の得意不得意などを把握していくことが大切です。

この記事では、知的障害の4つの分類の説明、軽度知的障害の方の仕事での困りごとや対策例、受けることができる支援などをお伝えしていきます。

知的障害とは

知的障害とは

知的障害とは、知的能力や適応能力の影響で仕事や日常生活で困りごとが発生している状態のことを言います。
いくつか定義がありますが、厚生労働省のe-ヘルスネットでは以下のような定義が記載されています。

【知的障害とは】
「知的障害は精神遅滞とも表される、知的発達の障がいです。」「知的機能や適応機能に基づいて判断され、重症度により軽度、中等度、重度、最重度に分類されます。様々な中枢神経系疾患が原因となるため、正しい診断を受けて、早期に治療・療育・教育を行う必要があります。」
※引用元:厚生労働省「e-ヘルスネット」

 

知的障害には「最重度」「重度」「中程度」「軽度」と4つの段階があります。この記事では、軽度知的障害のある方を中心に記載してまいります。

軽度知的障害のある方は、日常生活では「お金の管理が難しい場合がある」「読み書きなどが苦手なことがある」「役所の手続きが難しいことがある」などで困ることがあります。

また仕事においては、「手順を覚えるのに時間がかかることがある」「複数人のコミュニケーションについていけないことがある」「臨機応変な対応に苦手さを感じる」などで困ることがあります。

知的障害の方は一般的に同年代の人たちと比べて知的発達に遅れがあるため、言葉の遅れや小学校に入学してからの学習の遅れなどで気づくことが多くあります。

ただ、軽度知的障害の方は言葉や学習でも遅れが目立ちづらいこともあり、大人になってから仕事でうまくいかず悩んだ結果、知的障害があることが判明したというケースもあります。

そのような場合でも、知的障害の方は、自分の得意不得意を整理していくことで、働きづらさを徐々に軽減させていくこともできます。詳しくは後ほど紹介していきます。

知的障害の原因

知的障害の原因は様々なことが考えられています。「染色体の影響」や「出生前、または後の感染症」「その他の疾患の影響」「出生後のけがや事故の影響」などが代表的なものとしてあり、単独ではなく複数の要因が関連して知的能力の低下が起こることもあるといわれています。

一般的に、発達期(おおむね18歳まで)までに知的能力の低下がある場合に知的障害と診断されます。18歳以上で何らかの原因により知的能力が下がったとしても、知的障害とは診断されません。

ただ、先ほどもお伝えしたように、18歳未満から知的障害があった場合は、大人になってからも診断を受けることが可能です。知的障害の認定は、18歳未満の方は「児童相談所」、18歳以上の方は「知的障害者更生相談所」がそれぞれ窓口となっています。

※知的障害は「精神遅滞」「知的能力障害(知的発達症)」などの表記もありますが、「知的障害者福祉法」がなど行政や福祉で使用されているため、この記事では「知的障害」の表記で記載いたします。

知的障害の4つの程度

知的障害には4つの段階があり、「知的機能の障がい」と「日常生活能力」の兼ね合いによって分類されています。

現在は、知的機能(IQ)に加えて日常生活能力といわれる、着替えや家事、金銭管理などの身の回りのことや周囲の方との意思疎通などを含めて総合的に判断をするようになっています。

【知的障害の4つの段階】

知的障害の程度 特徴 障害者手帳(療育手帳)の対象
軽度 IQがおおむね51~70で、暗算や抽象的な表現の理解が難しいことがあります。家事など身の回りのことはおおむねできるといわれています。 対象となる
中等度 IQがおおむね36~50で、コミュニケーションや学習において戸惑うことが多い傾向があります。身の回りのことはサポートを受けるとこなせるといわれています。 対象となる
重度 IQがおおむね21~35で、漢字の読み書きや時間、金銭といった概念の理解が難しいです。食事や入浴など身の回りのサポートが必要になる場合が多くもあります。 対象となる
最重度 IQがおおむね20以下未満で、言葉をつかった意思疎通が難しい場合が困難です。身の回りのことは全くできず、常にサポートが必要となるといわれています。 対象となる

 

知的障害という診断名でも、一人ひとり得意なことも苦手なことも異なっています。例えば、教えてもらう際に話し言葉だと理解が難しいが、書面だと理解しやすい方がいます。一方で、その逆の方もいます。

知的障害の方は、障害者手帳の対象となります。知的障害の方の障害者手帳は「療育手帳」がありますが、自治体によって「愛の手帳」「みどりの手帳」などと名称などが異なることがあります。

また、発達障害を伴っている場合は「精神障害者保健福祉手帳」の対象にもなることがありますので、詳しいことはお住いの自治体の障害福祉窓口や知的障害者更生相談所にご相談ください。

軽度知的障害のある方が仕事をするうえで困ることと対策

軽度知的障害のある方が仕事をするうえで困ることと対策

ここでは軽度知的障害のある方が、仕事をするうえで困ることとの例とその対策方法を紹介していきます。

【軽度知的障害のある方が仕事中に困っていること例】

  • 職場のルールやマナーがわからないケースがある
  • 連絡や報告業務が困難なことがある
  • 仕事が覚えるのに時間がかかることがある
  • スケジュール通りの進めるのが難しいことがある
  • 自分に合っている配慮が分からないことがある

職場のルールやマナーがわからないケースがある

職場には多くのルールやマナーがあります。ここでは、ルールは明文化されたもの、マナーは暗黙に了解されているものとして記載していきます。

まず、ルールが就業規則などで明確に決まっていたとして、専門的な用語や複雑な表現が多く軽度知的障害の方にとって理解が難しい場合があります。結果として、意図せずルールを破ってしまうなどの困りごとが起こるケースが考えられます。

また、マナーは明確に記載がなく職場の「雰囲気」や「空気」によって変わってきます。軽度知的障害の方はそういった雰囲気などをつかむのが難しい傾向があるため、結果的にマナーから外れた言動をしてしまう、というケースもあります。

対策としては「イラスト付きのルールやマナー表を作る」「勉強会を開催してもらう」「わからないことがあったときに相談する人を決める」といったことがあります。

文章だけのルールや暗黙の了解をイラストにすることや、直接勉強会などで教えてもらうことで理解が進みます。また、迷ったときに誰に聞くかを明確にすることで、安心感を持って働くことにつながっていきます。

連絡や報告業務が困難なことがある

軽度知的障害の方は、何をどう報告していいのかわからなくなったり、文章にまとめるのが苦手であったりするために、連絡や報告が滞る場合があります。

対策として、「ルーティン業務を担当する」「チームで作業するようにする」「いつ、誰に報告するのかを明確にする」「チェックリストを作る」などがあります。

そもそも連絡や報告の機会を減らすためにルーティン業務を担当したり、チームで作業することで連絡や報告は他の方に任せるという対策です。

また、報告用にチェックリストを作って終わった業務はチェックをつけるなど、報告する際の形を決めておくことも対策としてあります。同時に、報告をいつ、誰にするのかと明確に決めておくことで、スムーズに行えるような工夫も大切です。

仕事が覚えるのに時間がかかることがある

軽度知的障害のある方は、工程の多い仕事では覚えるまでに時間がかかる場合があります。また、複雑な工程があると、途中で分からなくなるといった困りごとが生じるケースもあります。

対策としては「視覚的にわかりやすいマニュアルを用意する」「チェックシートを作成する」「最初のうちは一緒に作業をする」「使う道具を色分けする」などがあります。

マニュアルやチェックシートがあると、わからなくなった時にも見返して作業を進めることができます。マニュアルなどはなるべく写真やイラストを使う、フリガナを振るなど、視覚的にわかりやすくする工夫をすると理解が進みやすくなるでしょう。

また、集団で業務指示をうける場合でも、理解が十分にできていない時は、マンツーマンで教えてもらう時間を確保してもらうようにしましょう。

スケジュール通りに進めるのが難しいことがある

軽度知的障害のある方は、納期から逆算していつまでに何を行うか、といったことを一人で考えていくことが苦手な方もいて、スケジュール通りに進めるのが難しい場合があります。

そのようなときの対策として「予定表を貼りだす」「イラスト付きの予定表にする」「定期的に進捗確認をしてもらう」「チームで作業を行う」などがあります。

口頭でスケジュールを伝えられても忘れてしまいがちなため、イラストなど視覚的にわかりやすい予定表を作るなどしてり、職場の分かりやすいところに貼っておくと、スケジュールを確認しやすくなります。

また、決まった時間ごとに進捗の確認をしてもらうことや、チームで一緒に作業を進めることで、時間管理に意識を奪われることなく作業に集中できる環境を整えていく方法もあります。

軽度知的障害のある方に向いている仕事

軽度知的障害のある方に向いている仕事

ここでは、知的障害のある方の調査結果をもとに、向いていると思われる仕事を紹介していきます。

まず厚生労働省の平成30年度障害者雇用実態調査結果における、知的障害の方が働いている職業の割合を見てみましょう。

【軽度知的障害のある方が働く業種】

  • 生産工程の職業(37.8%)
  • サービスの職業(22.4%)
  • 運搬・清掃・梱包などの職業(16.3%)
  • 販売の職業(12.2%)

「生産工程の職業」が一番多く、37.8%でした。生産工程の職業とは、工場などで製品の組み立てなどを行う職業のことです。

次が「サービスの職業」で22.4%となりました。サービス業といっても幅広いですが、福祉や介護などの職業もここに含まれます。その後に「運搬・清掃・梱包などの職業」が16.3%、販売の職業の12.2%と続いていきます。販売では、接客というよりもバックヤードでの作業が多い傾向があります。

この結果から、パソコンなどを使ったオフィス業務より、体を使った業務に就いている方が比較的多いことが分かります。また、業務内容も変化が大きいものよりはある程度一定のものが好まれるようです。こういった仕事が軽度知的障害の方に向いている可能性があるといえるでしょう。

こちらは全体的な傾向ですので、人と接する業務やパソコンを使う業務が得意な方もいます。また、職場環境や自身の工夫によっても働きやすさは変わってきますので、こういった傾向を参考にしつつ自分に向いている仕事を探していくといいでしょう。

軽度知的障害の方にとって負担になる可能性がある仕事

軽度知的障害の方にとって負担になる可能性がある仕事

今度は軽度知的障害のある方にとって、負担になる可能性のある仕事を紹介していきます。こちらもあくまで傾向ですが、仕事を探す際の参考にしていただければと思います。

【軽度知的障害のある方にとって負担になる可能性がある仕事】

  • 複雑な計算を要する仕事
  • 変化が大きい、または頻繁な仕事
  • 臨機応変さが求められる仕事
  • 毎回違う人とコミュニケーションを取る仕事

軽度知的障害のある方は、お金の計算や統計処理など複雑な計算をが要する仕事は、仕事は負担となることがあります。

また、仕事を覚えるのに時間がかかることがあるため煩雑な工程の仕事や、途中で変更が多い臨機応変な対応が必要な仕事だと、負担と感じることもあります。

他にも、意思疎通で難しさを感じる方は、接客などの毎回違う人とコミュニケーションを取る仕事だと、接する人ごとのニュアンスの違いなどに迷うことがあり、負担となる場合もあります。

もちろん、複雑な計算であっても、あらかじめ必要な計算式を入れたアプリなどツールを使用して、業務をこなしている方もいますし、工夫によって対応できることも多いです。

しかし、そういったツールを使うためにも、まず自身が苦手なことを把握しておくことが大事になります。一方で、一人で苦手を把握したり、ツールを選んだりするのは難しいこともありますので、次に紹介する就労サービスも利用しながら探していくといいでしょう。

軽度知的障害のある方が仕事を探す方法

軽度知的障害のある方が仕事を探す方法

軽度知的障害の方が仕事探しをする方法として、一人で進めるだけでなく、就労サービスを活用していく方法もあります。ここでは軽度知的障害の方が利用できる就労サービスを4つ紹介します。

【軽度知的障害のある方が仕事を探す方法】

  • 地域障害者職業センター
  • 障害者就業・生活支援センター
  • ハローワーク
  • 転職エージェント

地域障害者職業センター

地域障害者職業センターは、知的障害など障がいのある方の仕事に関する訓練の提供や働いた後の支援をおこなっている機関です。

各都道府県に1か所ずつ設置されていて、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営を担当しています。また、東京や北海道など一部の都道府県には支店もあります。

地域障害者職業センターで受けられる支援内容

地域障害者職業センターでは、相談から訓練の提供、働いた後の支援を行っています。雇い主側への働きかけも行っていますが、ここでは主に当事者向けの支援内容を紹介します。

  • 職業相談・職業評価:障害者職業カウンセラーという専門の知識やスキルを持ったスタッフによる面談や検査をもとに、就職活動の計画を作っていきます。
  • 職業準備訓練:計画をもとに、就職活動や働いた後に必要なスキルを身につけるための各種訓練や講座の提供を行うとともに、書類添削や面接練習など就職活動自体のサポートも行います。
  • 職場適応援助者(ジョブコーチ)支援:働いた後にスムーズに職場に慣れることができるように、ジョブコーチと呼ばれるスタッフを職場に派遣して、本人や職場の方にアドバイスをするなどの働きかけを行います。

地域障害者職業センターでは、障がいのある方への仕事に関する専門的な支援を受けることができます。基本的に各都道府県に1つなので、場所も確かめたうえで利用するようにしましょう。

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、障がいのある方へ仕事の支援だけでなく、金銭管理や自己管理などの生活に関することの相談も受け付けている支援機関です。

令和4年4月1日時点で全国に338か所あり、厚生労働省や都道府県の委託を受けた社会福祉法人などが運営しています。

障害者就業・生活支援センターで受けられる支援内容

障害者就業・生活支援センターは、全国に多く存在し場所によって支援内容も異なっています。ここでは基本的な支援を紹介します。

  • 生活支援:金銭管理や生活習慣形成のサポート、住居や年金に関することなど、日常生活での困りごとに対して相談を受け付け、アドバイスや必要な手続きのサポートなどを行っています。
  • 就職相談:就職に関する相談の他、現在働いている職場での悩みなどの相談も受け付けており、アドバイスや他の関係機関と連携してのサポートを行っています。
  • 就職準備訓練:働くためのスキルや知識を学ぶための訓練や講座の提供の他、場所によっては他の訓練機関の紹介なども行っています。
  • 職場定着支援:働いた後も定期的な面談や職場訪問を行い、困ったことがあった際は間に入って調整するなどの働き続けるためのサポートを行います。

障害者就業・生活支援センターでは生活に関する支援も行っていることが特徴です。就職だけでなく、生活で不安がある方は一度相談してみるといいでしょう。

ハローワーク

ハローワークは、就職の相談や求人の紹介、雇用保険の手続きなど、雇用に関することを担当している行政機関です。

令和4年4月1日時点で全国544ヶ所あり、厚生労働省が運営をしています。
ハローワークには障がいのある方向けの窓口があり、障がいの特性などに合わせた求人の紹介などのサポートを行っています。

ハローワークで受けられる支援内容

ハローワークの支援内容は数多くあるため、ここでは障がいのある方向けの窓口の支援内容を紹介していきます。

  • 職業相談・職業紹介:障がいのある方の就職に詳しい専門のスタッフにより、仕事に関する相談を受け付け、その方に合った求人の紹介を行っています。
  • 各種セミナーや面接会の案内:ハローワークや外部の機関が開催している、働くためのセミナーや障がいのある方向けの面接会の案内など、情報提供を行っています。
  • 就職活動の支援:就職活動では、求人をもとに履歴書・職務経歴書の書き方や、面接の練習などの支援を行っています。
  • ハロートレーニングや障害者トライアル雇用の案内:働きためのスキルを身につけるハロートレーニングや、実際の職場で一定期間働いたのちに正式に契約をする障害者トライアル雇用の案内や手続きを行っています。

ハローワークでは就職相談や求人の紹介の他に、訓練や面接会の案内など総合的な支援を行っているため、就職活動を始める際に一度相談に訪れてみるといいでしょう。

転職エージェント

転職エージェントは、求人の動向や転職に関するノウハウのあるスタッフが就職を希望する方と企業の間に入り、就職活動や働き続けるためのサポートを行うサービスのことです。

転職エージェントを利用すると、専門のスタッフとの面談を通して、相談者のこれまでの経歴や得意不得意、希望条件などを整理したうえで、マッチする求人の紹介を行っています。

中には障がいのある方に向けたサービスを展開している転職エージェントもあり、障がいの特性などを踏まえたサポートを受けることができます。

転職エージェントで受けられる支援内容

転職エージェントでは求人検索サイトと異なり、専門のスタッフによる面談や求人の紹介などのサービスを受けることができますので、紹介していきます。

  • キャリア相談:専門のスタッフとの面談を通して、今まで仕事で経験したこと、得意なこと、これからの働き方の希望などを細かく整理していきます。
  • 求人紹介:整理した内容をもとにして、数ある求人の中から相談者にマッチする求人の紹介を行います。
  • 就職活動のサポート:応募する企業に合わせて履歴書・職務経歴書の書き方のレクチャーや、面接の練習やアドバイスなどを行うとともに、企業との面接日程などの調整を代行するなど就職活動に専念できるようバックアップもしています。
  • 就職後のフォローアップ:就職後も職場にスムーズに慣れるように、定期的に連絡を取って悩みの相談に乗ることや、困ったことがあった際は本人や企業への働きかけを通して、安定して働くことをサポートしていきます。

さらに障がいのある方向けの転職エージェントでは、障がいのある方の就職に関する専門のスタッフによって、知的障害など障がいの特性や困りごと、本人の適性を踏まえた求人の紹介といったサービスを提供しています。

無料での相談も受け付けておりますので「報連相がうまくいかない」「仕事でミスが多くなってしまう」という悩みがある方は、ぜひ一度ご相談ください。

マイナビパートナーズ紹介

まとめ

知的障害は「最重度」「重度」「中程度」「軽度」と4つの段階があります。
その中で、軽度知的障害の方は仕事において「スケジュール管理が難しいことがある」「業務を覚えるのに時間がかかる」などの困りごとが生じるケースがあります。

軽度知的障害の方が長く働き続けるためには、自身の得意不得意の整理や、働きやすくする工夫をしていくことが大事になります。就労に関しても一人だけで進めるのではなく、軽度知的障害の方が利用できる支援をうまく使いながら、自分に合った職場を探していきましょう。

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【本記事監修者】
佐々木規夫様          

産業医科大学医学部医学科卒業。
東京警察病院を経て、HOYA株式会社の専属産業医及び健康推進G統括マネジャーとして健康管理に従事。現在は上場企業や主要官庁を中心に産業医をしながら、精神科医としても勤務している。また、北里大学大学院産業精神保健学教室において、職場コミュニケーション、組織公正性に関する研究や教育を行なっている。
【資格】
産業医、精神科専門医、精神保健指定医、医学博士、日本産業衛生学会専門医・指導医、労働衛生コンサルタント、社会医学系専門医・指導医、メンタルヘルス法務主任者

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