仕事に行きたくない原因｜うつ病だと診断されたらどう行動すればいいのか紹介します！

目次

• 仕事に行きたくない原因
• 仕事に行きたくない状態が続いたらどうすればいい？
• うつ病だと診断を受けたらどうする？
• まとめ

朝目覚めたとき「会社に行きたくない」と考えるのは、誰にでもあることです。

しかし、その状態が長く続く場合や、実際に仕事に行けなくなってしまった場合には、精神的な疾患が背後にあるかも知れません。

この記事では、仕事に行きたくない時に取るとよい対策について解説しています。

うつ病と診断された場合の対処法についても解説しているので、自分はうつ病かも知れないと思い悩んでいる方は、本記事をぜひ参考にしてください。

仕事に行きたくない原因

「仕事に行きたくない」と考えたことは、誰にでも一度はあると思います。そう考えてしまう原因としては、次の例があげられます。

【仕事に行きたくない原因】

• 仕事のストレス：部署異動で仕事に不慣れ、昇進のプレッシャー　など
• 長時間労働による疲労：人員不足、業務の過多　など
• 人間関係がうまくいっていない：上司・部下とのトラブル、得意先の担当者と相性が悪い　など
• その他のトラブル：寝不足で疲れている、休み明けで仕事が面倒　など
• 気分がすぐれない：やる気が起きない、集中できない、不安だ、人を避けたい　など

仕事に行きたくない原因としては、一時的なもので簡単に解決できるものと、精神的なもので解決が難しいものに分けられます。

精神的な原因で仕事に行きたくないとなる場合は、うつ病や適応障害の可能性が考えられます。

うつ病かどうかどうやって見分ける？

単に「仕事に行きたくない」と考えるだけでは、病気であるとはいえませんが、それが続いて仕事へ行けなくなったり生活に支障がでるようになると、うつ病の可能性があります。

どのような症状が出るとうつ病と疑われるのか、以下の表にまとめました。

【うつ病の主な症状】

上記のような症状が続いている場合、うつ病の可能性が考えられます。できるだけ早い段階で病院へ行き、心療内科や精神科など受診することをおすすめします。

なお、症状の継続目安は2週間ですが、多く当てはまる場合や一つでも辛いと感じた場合は、早めに受診するとよいでしょう。

仕事に行きたくない状態が続いたらどうすればいい？

仕事に行けない日が続いたり、業務がつらいと感じられ体調の悪化している日が続いている場合は、うつ病も疑われます。

そのような際には、次の対策をおすすめします。

【仕事に行きたくないうつ状態が続いたらすべきこと】

1. 職場の相談窓口を利用する
2. 無理をせず休む
3. 心療内科や精神科へ行く

職場の相談窓口を利用する

仕事がつらいと感じたら、職場に設置されている相談窓口などを利用するとよいでしょう。

企業によるメンタルヘルス対策としては、産業医の配置や社内へ相談窓口の設置などがあげられます。

産業医は、労働者が50名以上いる事業場で選任が義務づけられているため、健康への不安があれば相談することが可能です。

また、メンタルヘルス対策として社内に相談窓口を設置する企業も増えてきています。

職場内に相談できる窓口の存在で、仕事や環境の調整など仕事からのストレスを減らすことも期待できます。

無理をせず休む

体調の改善が見られない場合は、無理に出勤せず休むことも視野に入れましょう。

うつ病と判断された場合、無理に仕事を続けることで、症状が悪化する可能性も考えられます。

また、別の精神疾患を併発してしたり、長期間の治療を余儀なくされるかも知れません。

うつ病の治療には、適度な休息も効果的です。休職や退職を選んだ場合でも、症状が回復すれば社会復帰は可能です。

どのくらいの休養が必要か主治医と相談し、休職の制度があれば利用して治療に専念するのも、悪くない選択肢といえるでしょう。

心療内科や精神科へ行く

うつ病が疑われる場合は、心療内科や精神科など、専門医の診断を早めに受けるのが最優先です。

心身の不調を抱えたまま業務についても、症状を重篤化させてしまう可能性が考えられます。

症状がひどくならないうちに治療を始めると、改善が早くなります。また、治療薬の処方によって仕事への影響も減らすことが可能です。

仕事を優先して治療を後回しにしても、症状がひどくなれば治療期間は長くなります。症状が出たら早めに受診して、早期の症状改善を目指すようにしましょう。

うつ病と診断を受けたらどうする？

うつ病と診断されて仕事との両立を考えた場合、次の選択肢が考えられます。

• 働きながら克服を目指す
• より働きやすい職場へ転職を検討する

働きながら克服を目指す

職場で病気を治療しながら働き続ける場合、業務量や責任などの負担の調整が大切になります。

しかし、そのような仕事の責任や負荷を減らすのが難しい場合でも、次のポイントに気を配り、自身にできることはできる限り取り組むとよいでしょう。

• 自身の症状を理解する
• 周りの人の理解を得る
• 規則正しい生活を送る

自身の症状を理解する

仕事を続けていく場合、自身の症状をよく理解しておくことも重要です。

うつ病には個人によってさまざまな症状があるため、改善方法も一概にはいえません。

気分の落ち込みや集中力の低下、頭痛や食欲不振など、どのような状況でどのような症状が出やすいか知っておけば、いざというときに対処がしやすくなります。

職場で自身の症状を悪化させないためにも、自分の症状を把握するようにしておきましょう。

周りの人の理解を得る

自身の病状について周囲の理解を得ることも、仕事を続けるうえで非常に大切です。

うつ病の症状は、周囲から見るとわかりにくいものです。場合によっては「怠けているのでは」と誤解される可能性も否めません。

そういったトラブルを未然に防ぎ、周囲からの助けを得やすい状況をつくっておくことも必要となります。

自分で伝えにくい場合は、主治医にどのように伝えればよいか相談してみるのもよい方法です。

規則正しい生活を送る

規則正しい生活は、うつ病の改善には有効です。

うつ病の症状は、ストレスや過労などによって悪化します。生活のリズムを整えることで、症状の早期改善も期待できます。

• 栄養バランスを考えた食事をとる
• 十分な睡眠時間を確保する
• 軽い運動を日常生活に取り入れる

たとえば上記を続けるだけでも、生活習慣は改善できます。無理して始めることのないように、できるところから取り入れてみるようにしましょう。

より働きやすい職場へ転職を検討する

現在よりも働きやすい職場環境を求めて転職するのも、一つの方法です。転職を検討する際に押さえておきたいポイントは、次のとおりです。

• 障がい者雇用枠も選択肢の一つ
• 就労サービスの利用を検討する

障がい者雇用枠も選択肢の一つ

障がい者雇用枠を使って転職するのも、よい選択肢です。

障がい者雇用枠とは、事業者が障がいのある方を対象とした雇用枠を設けて採用する制度です。

「障害者雇用促進法」に事業主別の雇用率（例：民間企業では43.5人に1人以上）が定められており、障がい者の安定雇用を目的としています。

障がい者雇用枠の利用で、次のメリットが考えられます。

• 合理的配慮を受けやすい
• 障がいに関して周囲の理解を得られやすい
• 障がいを考慮した職種での募集が中心　など

合理的配慮とは、障害による働きにくさを改善するために、事業者に求められる配慮です。

障がい者雇用枠のある企業では、他の企業より合理的配慮を受けやすい傾向があります。

なお、障がい者雇用枠の利用には、障害者手帳が必要です。障害者手帳を持っていても、障がい者雇用枠の利用や障がいの開示は義務とはなりません。

自身の働き方をどうするかよく検討して、利用を検討するとよいでしょう。

就労サービスの利用を検討する

うつ病だと診断された合、次にあげる就労支援サービスの利用も可能です。

【うつ病の方が活用できる就業支援】

利用に関しては、障害者手帳を所持していなくても、医師の診断書があれば可能なケースもあります。よくわからない場合は、事前に問い合わせて相談してみるとよいでしょう。

まとめ

「仕事に行きたくない」と考えることは、誰にでも起こりえることです。しかし、時には病気によるものが考えられ、その場合は早期の治療が求められます。

「気分が落ち込んで仕事に行けない」「仕事が辛くて意欲がでない」などの状況が続く場合は、専門医へ早めの受診をおすすめします。

病気の原因を特定し必要な治療を受けることで、病気の早期改善を図れるでしょう。

うつ病との診断を受けた場合は、医師と相談して働き方を検討してみましょう。場合によっては少し休んで、治療に専念する方が早く改善することもあります。

一人で思い悩まず、まずは勇気を出して専門医の診察を受けることをおすすめします。